現在地
Home > 最新の話題 > 関西光科学研究所 | プレス発表:「同志社大学と独立行政法人日本原子力研究開発機構との教育・研究に関する協定」の締結について(お知らせ)

最新の話題

関西光科学研究所 | プレス発表:「同志社大学と独立行政法人日本原子力研究開発機構との教育・研究に関する協定」の締結について(お知らせ)

掲載日:2009年8月3日更新
印刷用ページを表示

関西光科学研究所 >> プレス発表 >> 「同志社大学と独立行政法人日本原子力研究開発機構との教育・研究に関する協定」の締結について(お知らせ)

 

プレス発表

平成21年8月3日
同志社大学
独立行政法人日本原子力研究開発機構

 

同志社大学(学長 八田 英二)と独立行政法人日本原子力研究開発機構(理事長 岡崎 俊雄)(以下「原子力機構」という)は、平成21年8月3日付けで「同志社大学と独立行政法人日本原子力研究開発機構との教育・研究に関する協定」(以下「教育研究協定」という)を締結しましたのでお知らせします。 同志社大学と原子力機構は、これまでけいはんな地域での光医療産業バレー構想などで協力関係を構築してきたところでありますが、今般、生命科学の分野で協力関係を充実、発展させるため、教育研究協定を締結致しました。 教育研究協定の締結により、(1)原子力機構の研究者を同志社大学の客員教授(連携教員)に委嘱、(2)連携教員による学生の指導、(3)人材の交流、(4)人材の育成、(5)研究、技術等に関する情報の交換、等の連携協力により、我が国の学術及び科学技術の振興に大きく寄与することが期待されます。 別添:「同志社大学と独立行政法人日本原子力研究開発機構との教育・研究に関する協定」の概要

概要

平成21年8月 同志社大学と独立行政法人日本原子力研究開発機構(以下「原子力機構」という)は、8月3日(月曜日)に教育・研究に関する協定を締結しました。

協定の目的

同志社大学及び原子力機構は、相互に連携(以下「連携大学院方式」という)し、同志社大学大学院生命医科学研究科における教育・研究活動の一層の充実を 図るとともに、原子力機構の研究活動の推進及びその成果の普及を促進することにより、わが国における学術及び科学技術の発展に寄与することを目的とする。

連携の具体的な内容

具体的には、(1)原子力機構の研究者を同志社大学の客員教授(連携教員)に委嘱、(2)連携教員による学生の指導、(3)人材の交流、(4)人材の育成、(5)研究、技術等に関する情報の交換、等の教育・研究に関する活動を行う。

協定の締結に至る経緯等

(1)同志社大学と原子力機構とは、平成18年よりけいはんな地域での光医療産業バレー構想を自治体(京都府)などと進めてきた。原子力機構では、平成 19年度から科学技術振興調整費による光医療産業バレー拠点創出プロジェクトを開始した。同志社大では平成20年に生命医科学部及び大学院生命医科学研究 科を設置し、医工融合領域の教育研究を開始した。今般、地域の特性を活かし、双方が有する研究施設、研究成果及び人材等を活用し、生命医科学に係る研究交 流を促進するとともに人材育成の一層の充実を図ることについて双方の合意に達したことから、協定の締結に至った。(2)教育・研究に関する協定を締結することにより、組織的かつ継続的な連携交流が可能になり、また、組織として対応するため、情報の共有化が図られ、即時性、透明性が向上し、継続性が確保される。

本件に関するお問い合わせ先

【研究内容】
同志社大学生命医科学部・生命医科学研究科事務室 事務長 太田 博之 直通:0774-65-6020
独立行政法人日本原子力研究開発機構 光医療研究連携センター 研究推進グループリーダー 土田 昇 直通:0774-71-3445

【報道対応】
独立行政法人日本原子力研究開発機構 広報部報道課長 西川 信一 直通:029-282-9421

 

[前の記事]
超強磁場X線分光実験の世界記録を抜本的に更新
[次の記事]
ナノ粒子ターゲットを用いた新しいレーザー駆動イオン加速手法を世界で初めて実証 ―小型で低価格の粒子線がん治療装置の開発につながるブレークスルー―

みなさんの声を聞かせてください

この記事の内容に満足はできましたか?
この記事は容易に見つけられましたか?