成り立ち
沿革
| 4月 | ・国立研究開発法人放射線医学総合研究所と国立研究開発法人日本原子力研究開発機構の核融合研究開発及び量子ビーム応用研究の一部を統合し、放射線医学総合研究所（放射線医学研究開発部門）、量子ビーム科学研究部門、核融合エネルギー研究開発部門の3部門体制で国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構が発足 |
| 7月 | ・QST未来ラボを設置 |
| 4月 | ・放射線緊急時支援センター（ＲＥＭＡＴ）を設置 |
| 11月 | ・高輝度放射光源推進準備室を設置 |
| 4月 | ・ダイバーシティ推進室、QST国際リサーチイニシアティブを設置 |
| 8月 | ・国家プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」の第２期課題「光・量子を活用したSociety5.0実現化技術」の管理法人業務を担当するSIP推進室を設置 |
| 12月 | ・高輝度放射光源推進準備室を再編し、量子ビーム科学研究部門内に次世代放射光施設整備開発センターを設置 |
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4月
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・国が策定する原子力災害対策指針において、5つの高度被ばく医療センターの中心的・先導的な役割を担うため、原子力規制委員会から基幹高度被ばく医療支援センターに指定される。 |
| 8月 | ・QST革新プロジェクトを設置 |
| 4月 | ・放射線緊急事態対応部（ＲＥＭＡＴ）を放射線緊急事態対応部（ＲＥＭＡＴ）に改称 |
| 2月 | ・国が策定した「量子技術イノベーション戦略」における量子技術イノベーション拠点の形成のため、量子生命科学研究拠点センターを設置 |
| 4月 | ・量子生命科学領域と量子医学・医療部門を再編し、量子生命・医学部門を設置 同部門内に量子医科学研究所、放射線医学研究所、QST病院、量子生命科学研究所を設置 |
7月 ・仙台地区を開設し、次世代放射光施設整備開発センターを移転