【発表のポイント】
- 2026年11月5日、東京において国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（QST）の小安重夫理事長と欧州原子核研究機構（CERN）マーク・トムソン所長が包括協定書に署名し、正式に協力を開始しました。
- フュージョンエネルギーや大型加速器に係る超伝導材料の開発と特性評価に関する研究、大型研究プロジェクトにおける機器ライフサイクル管理（PLM）の開発・改良等に向け、協力して行きます。
【概要】
量子技術イノベーション研究、量子生命・医学、量子エネルギー科学技術および量子ビーム科学の研究を推進するQSTは、物理学分野の国際機関である欧州原子核研究機構（CERN）と、共通の科学技術分野での研究協力に関する包括協定を締結しました。
本協定は、素粒子物理学、フュージョンエネルギー科学、ビームの生成・加速・診断、粒子検出・センシング、加速器・検出器など、双方が関心を有する幅広い分野での協力の枠組みを定めるものです。
今後、以下の取り組みを進めていきます。
- フュージョンエネルギーや大型加速器の開発・高度化に必要な、極低温・高真空環境で使用する超伝導コイル用超伝導線材の開発・特性評価に関する情報交換および研究者交流
- フュージョンエネルギーや大型加速器などの研究開発分野における大規模研究プロジェクトでの機器のライフサイクル管理PLM(Product Lifecycle Management)プラットフォームの導入に関する情報交換および研究者交流
本協定の締結を契機に、研究協力分野のさらなる拡充を図るとともに、双方の技術・ノウハウを生かした情報交換や人員交流を通じて相乗効果を高め、研究開発を一層推進していきます。
トムソン所長（CERN）と小安理事長（QST）
前列左から トムソン所長（CERN）と小安理事長（QST）
後列左から メーレ部長（CERN）、竹永理事、花田所長（那珂研）、東島所長（六ケ所研）