- 令和7年3月17日
世界初、大型核融合装置のプラズマ閉じ込め磁場予測に高精度なＡＩ手法を適用 ～QSTとNTTの共同研究成果が革新的な技術の実用化に向けて進展～ - 令和6年10月4日
JT-60SAがギネス世界記録™「最大のトカマク型装置」に認定～世界最大のトカマクとしてプラズマ体積160立方メートルを達成～ - 令和5年10月24日
JT-60SA初のプラズマ生成に成功～日欧で取り組む幅広いアプローチ活動で大きなマイルストーンを達成～ - 令和5年6月5日
JT-60SA 統合試験運転の再開について ～今年秋の初プラズマ達成に向けて～ - 令和3年7月9日
JT-60SA統合試験運転中断の調査結果と今後の改修について - 令和3年4月30日
JT-60SAの統合試験運転の中断と調査状況について - 令和2年4月22日
遂に組立完了 世界最大の核融合超伝導トカマク型実験装置JT-60SA
～今後、初プラズマ着火に向けて始動～ - 令和2年1月22日
100秒の大台に！ 大強度負イオンビーム生成
～核融合発電に必要な負イオンビームを安定に生成する技術を確立～ - 平成27年7月31日
核融合プラズマ加熱用中性粒子入射装置の長時間運転技術の開発に成功
−JT-60SA用イオン源での高出力・100秒運転に目処− - 平成26年8月21日
世界最高性能の核融合炉燃料プラズマ加熱用マイクロ波源を開発
−2つの周波数で長時間高出力を実現− - 平成23年11月25日
JT-60の研究成果がニュークリア・フュージョン賞2011を受賞
−核融合炉出力の決定因子を解明−（お知らせ） - 平成21年12月22日
大面積電極を用いた核融合炉用大電流ビームの高エネルギー化に成功
−ITER用中性粒子ビーム入射装置の開発に大きく貢献− - 平成21年11月16日
核融合炉用マイクロ波発生装置で従来の1.5倍の世界最高出力を達成
−ITERにも適用可能な新方式− - 平成19年12月13日
1万キロメートル離れた欧州から日本での核融合実験に成功
−イーター・サテライトトカマク計画での遠隔実験への適用性を実証− - 平成19年1月26日
JT-60の成果、ITERのより高性能な運転に見通し
−従来予測の15％の回転速度でプラズマの圧力が1.6倍に− - 平成18年8月8日
高度なセキュリティーで遠隔地からの核融合実験を実現
−ITER遠隔実験の実現へ向けて大きく前進− - 平成18年5月9日
JT-60、高閉じ込め・高圧力状態のプラズマの長時間維持に成功
−ITERの長時間燃焼の実現性をフェライト鋼でより確実に− - 平成17年6月23日
JT-60、核融合炉の省エネルギー運転法の開発に成功
−トカマク型核融合炉の発電コストの低減に展望を拓く− - 平成17年3月24日
高い耐熱性を有する中性子遮へい樹脂を開発
−高温環境下における軽量かつコンパクトな中性子遮へい体への利用に期待− - 平成16年6月14日
JT-60、高圧力プラズマの長時間維持に成功
−ITERの長時間燃焼を先導− - 平成16年3月30日
JT-60、自動制御により磁場の乱れの抑制を実現
−核融合炉の経済性の向上に展望を拓く− - 平成14年7月19日
中心ソレノイドコイルを用いずに高性能先進プラズマを実現
−原研と大学の協力でトカマク型核融合炉の大幅な簡素化に道− - 平成14年5月16日
JT-60の負イオン中性粒子ビーム入射装置で高パワー・長パルス運転に成功
−ITERの加熱電流駆動装置の開発に大きな貢献− - 平成14年3月6日
JT-60で、世界最高パワーで長パルス入射に成功
−国際熱核融合実験炉（ITER）の高周波加熱装置の実現性をさらに確実に− - 平成13年11月1日
JT-60で電流ホールを世界で初めて発見
−トカマク中心部にプラズマ電流なしで核融合反応プラズマを保持− - 平成13年5月24日
JT-60、プラズマの乱れの抑制に成功
−ITER方式の高周波入射システムを開発、有効性を実証− - 平成12年12月5日
JT-60で、ITERの連続運転方式を実証
−連続運転用電流発生方式と高密度・高閉じ込めを同時に実現− - 平成12年7月18日
JT-60、世界最高の効率でプラズマ電流の発生に成功
−高周波加熱を組み合わせて− - 平成11年9月30日
JT-60で、核融合炉の新連続運転法を世界で初めて実証
−国際熱核融合実験炉（ITER）の実現に向けて− - 平成11年7月27日
プラズマ閉じ込めの磁場形状を改良
−強磁性材料で高速イオンの逃げ量を50%以下に− - 平成10年7月2日
JT-60で世界最高のプラズマ性能を性能を達成
−エネルギー増倍率の世界記録− - 平成10年5月26日
核融合炉用の新燃料供給法を開発
−ドーナツ状にして炉に打ち込む−
プレスリリース
掲載日：2025年3月17日更新
